仮想通貨市場は、BTCが25日未明から下落に傾き、日本時間9時すぎに一時急落した。
この相場に影響したのは、日米の株式市場だ。
上に掲載したチャートでは、本日最も相関性が見られた米国のNYダウ株価との比較を行なったが、世界経済の先行き不安で大幅続落した株式市場の値動きに強く反応し、一気に下落へと傾いた。
NYダウが600ドルを超える下落を受け、日経平均も寄り付きから400円以上の値下がりを記録して始まった事で、特にここ数週間相関性の面で指摘される日経平均の値動きに釣られるようにして、BTC価格の下落も加速。bitFlyerでは、一時1BTC=71万円目前の価格まで急落した。
このチャートでは、特にここ数週間意識されている日本の株式市場の寄り付き時間にあたるAM9時にラインを引き、その相場の方向性とBTC価格の方向性を比較した。(緑：日経225、オレンジ:NYダウ)
直近4日間の相関性は一目瞭然であり、一つ目の丸枠の部分では急落と反発共に高い相関性を見せた上、翌日は9時に日経平均が急落したことを受け、BTC価格も下落に傾いている。
この2日の動きに高い連動性が見られたことで、株式市場の値動きが仮想通貨市場でも強く意識されたことになったと言えるだろう。
逆にBTC価格が上昇に転じた24日は、この寄り付き時間にあたる9時に反発を確認すると、上昇へ転じている。
欧州政治不安や米中貿易摩擦が尾を引き、上海株の続落にも影響を受ける形で、世界的な経済不安が波及、日米の株式市場も続落する傾向が見られている金融マーケット。
23日には、東証の空売り比率が、過去最高となる「50.8%」の大台に乗るなど、世界経済がリスクオフに動いている状況にあるといえる。
そこで注目されるのが、リスクオフ傾向で売られる株式やコモディティ、高金利通貨と対照となる、金（ゴールド）や国債といった安全資産だが、ビットコインに関してもこの点で興味深い動きが見え始めた。
本日話題となったのは、ここ数週間のBTCボラティリティの低下だ。
このチャートでは、ビットコインチャートを基準に、日経平均、NYダウ、S&P、ナスダック指数を比較したものとなるが、ゴールドマンサックスのビットコイン取引デスクの開設が後回しになった報道を受け、急落した9月5日のビットコイン市場以来、大きく値が動かなくなったために低下したBTCボラティリティが、これら日米株式市場のボラティリティよりも大きく下回っている事が、チャートより明らかになったのだ。
本記事前半でも記載したように、負の連動性が見られるビットコインは、その動きから現在は、リスク資産的な見方も強いが、米中貿易摩擦が主な原因となり世界マーケットに波及する大きな負の流れを耐え抜いてるという見方も出来る。
特に、60万円台後半〜70万円付近は最重要サポートラインとして2018年に何度も反発している箇所であり、意外な側面からBTCの底堅さが証明されつつあるのかも知れない。
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