ビットコイン急騰でも再編が避けられない事情

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2020年を見据えて､まもなく動きが本格化？

4月に入り暗号資産（仮想通貨）の価格が上昇している。代表的な暗号資産であるビットコインは、ついに50万円を突破。1月末に年初来安値（36.7万円、フィスコ仮想通貨取引所）をつけた後は、じりじりと下値を切り上げており、40万円台半ばでのモミ合いが続いていた。

「寝耳に水」で、ビットコインの売り方は買い戻し？
久しぶりに動意付いたこともあり、複数の著名投資家がコメントしているが、複数の海外交換所で、大口のビットコイン投資家が総額約1億ドル（約111億円）相当となる20000BTCを取引していたようだ。何か特別な材料が出たわけではなく、大口のショートカバーに短期筋の投資家が乗るといった需給が主体の動きだったと思われる。

それでも、暗号資産は明確なファンダメンタルズが存在しないため、需給が与える価格へのインパクトは大きい。テクニカル面では、昨年5月高値と同年7月高値を結んだ上値抵抗ラインが位置する50万円水準を上回っていることから、売り方はいったん買い戻しを入れざるをえないような状況にある。

一方、30日間のヒストリカル・ボラティリティ（株式市場では1カ月間を指すので20日間を使用しているが、暗号資産は24時間、365日なので30日間を使用）を確認すると、昨年11月に70万円水準から40万円水準を割り込む前の水準（昨年11月13日は24.9％、4月1日は25.5％）まで低下していた。

ヒストリカル・ボラティリティを確認しながら暗号資産の投資を行っている投資家がどれだけいるかは不明だが、CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）やCBOE（シカゴ・オプション取引所）など海外の先物市場で売買しているヘッジファンドが存在している以上、ヒストリカル・ボラティリティをウォッチしていてもおかしくはないだろう。海外の交換所で入ったと言われている大規模なショートカバーはこのようなロジックが裏にあったかもしれない。

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